Try

# 08

建物、環境、すべてがフィールド

不動産鑑定会社×土壌汚染調査が生み出すTry

駅前にそびえ立つタワーマンションや複数棟が連なる大規模マンション――
東京カンテイの仕事はマンションのデータベースを構築するだけではなく、目線を落として、文字通りそれらの土台となる“土”の段階から始まっている。
足元の土地がどのような状態なのか。その価値や、企業の事業計画を左右するポイントを「土壌汚染」の観点から調査するのが、土壌環境部だ。

土壌汚染は目に見えないリスクと言える。土の中に埋められた廃棄物や稼働中の工場から、長期間にわたって有害物質が排出・蓄積することがあり、地下水を通して広範囲に拡散するおそれもある。一見して汚染があることが分からなくても、万が一の場合は人の健康に被害を及ぼす重大な結果を引き起こしてしまう。特定の事業を行う工場を閉鎖する際などは法律で土壌汚染調査が義務付けられており、専門家の介入が欠かせない。

「不動産鑑定評価や建物調査なども含め、不動産の環境リスク全般に携わっている会社であることが魅力に感じました」
と、環境コンサルティング課のメンバーは話す。前職では土壌汚染対策を専門に請け負う会社に勤めていたが、自身の業務の幅を広げたいと考えて東京カンテイに転職した。

土壌環境部を構成する2課のうち、環境リスク診断課は主に机上調査のフェーズ0.5とフェーズ1を担当し、依頼のあった土地について土壌汚染の可能性を評価する。環境コンサルティング課では、その先の段階であるフェーズ2～4※を担当。現地でサンプルを採取して実際に汚染があるかどうかを評価する。必要に応じて汚染対策工事にも携わる。現地での評価では土壌汚染調査技術管理者、対策工事では土木施工管理技士の有資格者が業務にあたっている。

「国などから公的な依頼も受けられる不動産鑑定士を抱える会社だからこそ、公平性・中立性を担保できることが強み」
同業他社と比べてみても、東京カンテイのように不動産鑑定やマンションをはじめとする各種不動産データサービスを並行して事業展開する会社は珍しい。また、お客様にとっての土壌汚染調査の最終的な着地点を考えれば、用途を踏まえて「この土地がいくらなのか」を併せて示すことができるのも、不動産鑑定評価も行う東京カンテイが他社と差をつけている点と言える。
「土地に汚染があったとして、必ずしもすべて取り除く必要はないわけです。お客様と会話をしながら、その土地をどのように利用するかということを踏まえた価値を提示します」

自発的に、業務の幅を拡大することも展望している。

「不動産の温暖化対策は国内外問わず注目度が高まっており、重点的に取り組みたいテーマ」と、入社後に技術士（環境部門）資格を取得した。

不動産投資を通じて、環境負荷低減をはじめとする社会課題解決へ貢献する姿勢が強まっている。新築については、原則として住宅・非住宅問わずすべての建物で省エネ基準への適合が義務付けられた。一方で、中古建物については現行の省エネ基準に適合しないものもまだまだ多い。

「現状のエネルギー消費量を診断、改善提案をすることで、不動産の価値向上を支援していきたいと考えています」

「土壌」が支えているのは、建物と、そこで働き暮らす人々だ。高い志を持って広げていく世界の先には、人々の笑顔を見据えている。

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