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土地の基礎的なリスク判断材料 = 地図

東京カンテイでは、「過去住宅地図」をデータベース化し、GoogleMapで調べたい場所を特定すると、過去の住宅地図を遡って取り出せるサービスを提供しています。
住宅地図には、表札情報が網羅されています。表札情報こそ土地の履歴情報を知る第一歩。過去の住宅地図は、その土地がどのように利用されていたかを知る重要な手がかりとなります

サービスの特長

① 極めて簡単な操作で過去の住宅地図を取得

昔どんな建物が建っていたか?以前どんな用途で使われていたか?など「あまりにも古い地図は保管していない」「図書館で古い地図を調べるのは大変」という場合でも、簡単な操作で昔の住宅地図が取得出来ます。
調べたい場所をGoogleMap上でクリックするだけ。サービス対象地域は東京、神奈川、千葉、埼玉の一都三県。㈱ゼンリンが所有する過去の住宅地図を、複製利用許諾付で提供するサービスです。

② 調べたい場所も年代を段階的に遡って取得

土地の履歴を調べるのに一時点だけ把握したのでは不十分。東京カンテイの過去住宅地図では昭和40年代・50年代・60年代・平成10年代と4世代の地図を切り替えて、調べたい年代を即座に指定、出力したいページをクリックしデータ出力いたします。年代ごとの土地利用の変遷を知ることが可能です。
※ただしエリアによって、サービス対象となる年代が異なります。

サービスの種類と内容

土地利用に際し履歴調査のシーンでご活用いただけます。
(株)ゼンリンの複製利用許諾付の住宅地図ですので安心してご利用頂けます。
過去住宅地図は以下のエリアでデータサービスを行っております。

サンプルデータ

  • 過去住宅地図01

    過去住宅地図01

  • 過去住宅地図02

    過去住宅地図02

過去住宅地図

【対象エリア】
・東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県の一都三県限定サービス
【対象年代】
・東京都(昭和40年代、昭和50年代、昭和60年代、平成10年代)
・神奈川県(昭和40年代、昭和50年代、昭和60年代)
・埼玉県(昭和40年代、昭和50年代、昭和60年代)
・千葉県(昭和40年代、昭和50年代、昭和60年代)

※同一県内の市区町村によっても、住宅地図の保存年が異なるケースが有ります。

ご利用例

ご利用例 1 仲介受託(媒介)案件の調査として
①土地履歴の調査をしたい ②土壌汚染の可能性を調査したい ③購入者向けの説明根拠が欲しい

GoogleMapで調査したい対象地の住所検索をしていただくと、最大4世代(昭和40年代・50年代・60年代・平成10年代)の住宅地図(表札情報付)を取得することができます。簡易的な判断材料としてご活用をいただくことができます。調査票や販売資料等に添付することで、提案精度の向上が期待できます。

ご利用例 2 投資判断の調査として
①自社購入(仕入)不動産のリスク判断資料として ②開発案件の評価判断の指標として

大きな投資を伴う取引の場合には、土壌汚染リスク判断は必要不可欠です。取引前の簡易判断材料の一つとして、過去の土地利用履歴を複数年代で調査・確認することができます。社内稟議資料の付属書類としてもご活用をいただくことができます。

※土壌汚染に関しての詳細な調査・相談・対策工事等については個別対応も可能です。

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