東京カンテイ

提供情報

• 物件全体概要＋分譲価格情報
  • マンション名称、分譲単価、平均専有面積、管理費、修繕積立金、設備・構造など
  • 分譲開始年月、分譲価格、全体坪単価、条件別坪単価（面積・方角・階）など
• 中古価格の分布【ヒストグラム】
  • 過去10年分の対象マンション内の売買事例を集計、中央値、中心価格帯など
• 類似マンションとの相場比較【箱ひげ図】・【地図】
  • 対象マンションと周辺類似マンションの売買事例を集計、中央値、最大値・最小値など
• 近隣の中古価格推移
  • 同一竣工年代の過去10年分のマンション売買事例を集計、年単位、駅・市区町村など
• 直近中古事例＋直近賃貸事例・利回りサマリ
  • 駅距離/年代別の直近1年間の売買事例を集計、駅・市区町村など
  • 年代別の直近1年間の賃貸事例・利回りを集計、駅・市区町村など

商品の特長

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  スピードUP

  対象マンションを指定すると、『最短１分』で情報を取得することができます！

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  操作・簡便性UP

  対象マンションを指定すると、『２クリック』で、集計結果を表示します！

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  質・量UP

  説明根拠を高めるために、地域全体の膨大な最新データをもとにクロス集計しています！

  ＊現時点価格及び取引価格水準を表示するために『時点修正＋売補正』を採用しています。

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  機能性UP

  営業活動でもご活用いただくために、会社名・担当者名・連絡先・提案コメントなどが入力できるフリー入力ボックスを最大『8段』搭載しています！

  ＊一度作成した内容を後日修正するための、再出力機能があります。

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  汎用性ＵＰ

  相場情報に特化しているため、業務シーンを限定することなく、『10社10通り』の活用ができる仕様にしています！

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  提案力ＵＰ

  新築概要・価格情報、中古売買情報、周辺類似物件との比較や価格推移、賃貸事例・利回りなど『計7情報』をもとに相場調査を行うことができます！

帳票（sample）

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Q&A

• サービス対象地域に制限はありますか？

  制限はありません。日本全国が対象です。

  ＊契約地域によって利用できる地域は異なります。

• 取得できるマンションに制限はありますか？

  日本全国ほとんどの分譲マンション情報を取得することができます。一般的なファミリータイプのマンションからワンルーム、定期借地権付、リゾートマンションなどをカバーしています。

  ＊一部の事務所・店舗・ホテルタイプ等のマンションは対象外です。また、東京カンテイが情報を保有していない場合は、表示される集計単位や項目が変わる場合があります。

• どのような業務シーンを想定した商品ですか？

  例えば、価格査定依頼時や販売物件反響時などの初動対応を想定しています。広く相場価格を表示しているマクロデータです。誰が操作をしても表示内容は変わらないため、営業担当者に代わって、事務スタッフでの対応が可能です。

  ＊初回取得日を含む3日以内は、フリーコメントの修正・再出力ができるため、2次対応時に営業担当者が詳細な提案コメントへ修正をして、再提案をすることができます。

• 集計条件や各項目の詳細を知りたい場合にはどうすればよいですか？

  商品メニュートップや商品取得画面に操作方法やヘルプ機能の各種案内を掲載しています。その他、不明点があれば、弊社営業担当者までお問い合わせください。

• 表示される情報のもとになる素材は何ですか？

  東京カンテイは、不動産関連情報が掲載されるあらゆる媒体から日当たり約2,000件以上のデータ登録をしています。主に新聞広告、住宅情報誌、折り込みチラシ、投函チラシ、ネット広告になります。

• 相場情報以外にも、業務で使えるデータ商品はありますか？

  東京カンテイでは、法人会員向けに約26商品の不動産情報を提供しています。
  新築分譲時の価格表や間取図等のカタログ情報からマンション売買・賃貸事例データ、査定システム、土地関連情報、過去住宅地図などがあります。

利用概要・容認事項

1. 条件：東京カンテイ「法人会員」に限ります。

   ＊東京カンテイのデータサービスをご利用になるためには、法人会員としてのご入会が必要となります。

   会員制データサービスについて

2. 推奨環境：OS Windows10 ブラウザ InternetExplorer11（MicrosoftEdgeは対象外）

   ＊各OSのMicrosoft社の最新推奨環境となります。

   ＊推奨環境であっても、ご利用PCの設定内容によっては正常動作しない場合があります。

3. 補足：新商品：マンション相場Plusのご案内概要は、商品設計時点の内容をもとに作成をしています。実際の商品とは異なる場合があります。

4. 補足：取得するマンションによっては、表示される情報に不足が生じる場合があります。その場合には、集計単位や表示項目が変化します。

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不動産査定システム

【例えば、マンション全体ではなく、1住戸の詳細な価格を算出したい方向け（売買仲介会社向け）】

取引事例比較法を用いた不動産査定システムです。営業担当者がイメージする相場観をもとに、短時間かつ簡単な操作にて、本格的な査定書を作成することができる業務支援システムです。

＊土地戸建の価格査定に対応する、土地査定システムもあります。